積立シミュレータ

積立シミュレータとは?

積立シミュレータは、毎月の積立額・想定利回り(年率)・積立期間から、複利効果を含めた将来の資産額を無料で計算するツールです。積立終了後に毎月取り崩した場合に資産が何年持つかまで、一気通貫でシミュレーションできます。新NISA のつみたて投資枠でいくら積み立てるか決めるとき、あるいは老後資金の必要額から逆算するときの目安づくりに使えます。すべての計算はお使いのブラウザ内で完結し、入力したデータがサーバーに送信されることはありません。

使い方

1. 「毎月の積立額」に毎月投資する金額を円単位で入力します(例: 30,000 円)
2. 「想定利回り」に年率のリターンをパーセントで入力します(例: 全世界株式インデックスの過去実績を参考に 3〜7%)
3. 「積立期間」に何年間積み立てるかを入力します
4. 老後の取り崩しも見たい場合は「取り崩し月額」を入力し(任意)、「計算する」を押します

最終資産額・元本合計・運用益に加えて、資産推移のグラフと 1 年ごとの表で確認できます。

積立の複利計算式は?

将来価値 = 毎月積立額 × {(1 + 月利)^積立月数 − 1} ÷ 月利、で計算できます(月利 = 年率 ÷ 12)。これは金融で「期末払い年金終価係数(積立終価係数)」と呼ばれる標準的な計算式で、本ツールも同じモデル(毎月末に積立し、残高全体が月利で成長する月次複利)を使っています。

毎月 3 万円・年率 5%・20 年で手計算してみます。月利は 0.05 ÷ 12 = 0.00416666…、積立月数は 20 × 12 = 240 回です。

• (1 + 0.0041666…)²⁴⁰ = 2.712640
• (2.712640 − 1) ÷ 0.0041666… = 411.0337(これが積立終価係数)
• 30,000 円 × 411.0337 = 12,331,010 円

上のツールで同じ条件を入力すると、同じ 1,233 万円が表示されます。元本は 30,000 × 12 × 20 = 720 万円なので、複利によって生まれた運用益は約 513 万円です。

毎月いくら積み立てるといくらになる?(年率 5% の早見表)

下の表は年率 5%(税・手数料考慮なし)で積み立てた場合の最終資産額です。積立額を 2 倍にすると結果も 2 倍になりますが、期間を 2 倍にすると結果は 2 倍よりずっと大きくなります。時間のほうが金額より効くのが複利の性質です。

たとえば毎月 1 万円を 30 年続けると元本 360 万円に対して約 832 万円、毎月 3 万円を 10 年だと元本 360 万円に対して約 466 万円です。投じた元本は同じ 360 万円でも、期間が 3 倍だと結果は約 1.8 倍になります。積立を「いくらから始めるか」より「いつ始めるか」が結果を左右する理由がここにあります。

元本と運用益の比率は年数でどう変わる?

積立を始めた直後は資産のほとんどが元本で、運用益の割合は年を追って増えていきます。毎月 3 万円・年率 5% の場合、資産に占める運用益の割合は次のように推移します。

5 年目では運用益は資産の約 12% にすぎませんが、20 年目で約 42%、30 年目には約 57% と元本を上回ります。逆に言えば、積立を始めて数年のうちは相場が下がっても失うのはほぼ元本の一部だけで、複利の恩恵が本格的に効いてくるのは 15 年目以降ということです。

新NISA の投資枠はいくらまで積み立てられる?

新NISA の年間投資枠はつみたて投資枠 120 万円・成長投資枠 240 万円で、併用すると年 360 万円まで。生涯にわたる非課税保有限度額(生涯投資枠)は1,800 万円で、うち成長投資枠として使えるのは 1,200 万円までです。非課税保有期間は無期限、口座開設期間も恒久化されています。

• つみたて投資枠だけを使う場合の上限は月 10 万円(120 万円 ÷ 12)
• 月 10 万円を続けると 15 年で生涯投資枠 1,800 万円を使い切る。年率 5% ならこの時点の資産は約 2,673 万円
• 月 3 万円なら年 36 万円なので、生涯投資枠を使い切るまで 50 年かかる。多くの人にとって枠は制約にならない
• 売却すると翌年に簿価(取得金額)ぶんの枠が復活し、再利用できる

本ツールは NISA 枠の上限チェックはしていません。月 10 万円を超える金額を入力した場合、超過分は課税口座での運用として読み替えてください(課税口座との差は後述します)。

想定利回りは何%に置くのが妥当?

保守的に見積もるなら年率 3〜5%、強気の前提でも 7% までに留めるのが無難です。全世界株式や米国株のインデックスは過去数十年の平均で年率 5〜7% 程度のリターンだったとされますが、これは過去の実績であり将来を保証するものではありません。実際のリターンは年ごとに大きくぶれ、マイナス 20% を超える年も、プラス 30% の年もあります。

利回りの置き方で結果はここまで変わります。毎月 3 万円・20 年(元本 720 万円)の場合:

• 年率 3%: 約 985 万円(運用益 約 265 万円)
• 年率 5%: 約 1,233 万円(運用益 約 513 万円)
• 年率 7%: 約 1,563 万円(運用益 約 843 万円)

3% と 7% で最終額に約 578 万円の開きがあります。低めの利回りで必要額に届くかを確認し、高めの利回りは「うまくいったらこうなる」という上振れシナリオとして扱うのが無難です。

ドルコスト平均法にはどんな効果と限界がある?

毎月一定「金額」を買い続けると、価格が安いときに多く、高いときに少なく買うことになり、平均取得単価が単純平均より下がります。これがドルコスト平均法の効果です。5 回の購入価格が 10,000 → 8,000 → 5,000 → 8,000 → 10,000 円と動いた場合で比べます。

• 毎回 10,000 円ずつ買う(定額): 投資額 50,000 円で 6.5 口を取得。平均取得単価は約 7,692 円
• 毎回 1 口ずつ買う(定量): 投資額 41,000 円で 5 口を取得。平均取得単価は 8,200 円(価格の単純平均と同じ)

定額購入のほうが平均取得単価が約 508 円安くなりました。ただし限界もあります。価格が一本調子で上がり続ける相場では、最初にまとめて買ったほうが結果は良くなります。また、ドルコスト平均法は下落そのものを防ぐ手法ではありません。積立期間の終盤で暴落すれば、それまで積み上げた資産の評価額は大きく下がります。効果があるのは「価格が上下しながら最終的に回復・上昇する」相場であり、価格変動リスクを消す仕組みではない点に注意してください。

途中で積立額を変える場合はどう計算する?

期間を分けて 2 回計算し、前半の最終資産額を後半の初期資産として扱うのが簡便な方法です。本ツールは毎月一定額の積立にのみ対応しているため、たとえば「最初の 10 年は月 3 万円、その後 10 年は月 5 万円」なら次の手順になります。

1. 月 3 万円・年率 5%・10 年で計算すると約 466 万円
2. 月 5 万円・年率 5%・10 年で計算すると約 776 万円
3. 1 の 466 万円を 10 年間そのまま年率 5% で運用すると 466 万 × (1 + 0.05 ÷ 12)¹²⁰ ≒ 約 767 万円
4. 合計 約 1,544 万円が 20 年後の概算

3 の「据え置き運用ぶん」を足し忘れると大幅な過小評価になります。昇給やライフイベントで積立額が変わる予定があるなら、この方法で区間ごとに積み上げると実態に近づきます。

課税口座と NISA でどれだけ手取りが変わる?

課税口座では運用益に 20.315%(所得税 15.315% + 住民税 5%)がかかるため、運用益が大きいほど NISA との差が開きます。本ツールの計算結果は税引前なので、課税口座で運用する場合は次のように読み替えてください。

• 毎月 3 万円・年率 5%・20 年: 運用益 約 513 万円 → 税 約 104 万円 → 手取り 約 1,129 万円(NISA なら 1,233 万円)
• 毎月 10 万円・年率 5%・15 年: 運用益 約 873 万円 → 税 約 177 万円 → 手取り 約 2,496 万円(NISA なら 2,673 万円)

同じ運用をしても、NISA 口座かどうかで 100 万円単位の差が出ます。まず NISA の枠から埋めるのが基本になるのはこのためです。配当を受け取る運用をしている場合の税負担は配当金手取り計算シミュレーターで課税方式ごとに比較できます。NISA と iDeCo の使い分けはNISA と iDeCo はどちらを優先すべき?のガイドで整理しています。

毎月◯円取り崩すと資産は何年持つ?

運用を続けながら取り崩す場合、資産は「単純な割り算」より長く持ちます。たとえば 1,000 万円を年率 3% で運用しながら毎月 10 万円取り崩すと、割り算では 8 年 4 ヶ月ですが、実際には約 9 年 8 ヶ月持ちます。さらに毎月の取り崩し額が「資産額 × 年率 ÷ 12」以下であれば、運用益の範囲内に収まるため理論上資産は減りません。3,000 万円を年率 4% で運用できていれば、月 10 万円(= 3,000 万 × 4% ÷ 12)までは元本に手を付けずに済む計算です。

本ツールの取り崩しシミュレーションは、積立と同じ月次複利モデル(利息付与 → 月末に定額引き出し)で計算しています。ただし実際の相場では、取り崩し初期に大きく下落すると資産の減りが想定より速くなります(シークエンス・オブ・リターン・リスク)。余裕を持った取り崩し額を設定してください。

注意事項

• 計算結果は将来の運用成果を保証するものではありません。利回りを一定と仮定した理論値であり、過去のインデックスの実績も将来のリターンを保証しません
• 税金(利益への約 20.315% 課税)や信託報酬・売買手数料は計算に含めていません。新NISA 口座内での運用であれば運用益は非課税です
• インフレは考慮していません。物価が年 2% 上昇すると 30 年後の 1,000 万円は現在の約 552 万円の購買力に相当します
• NISA の投資枠の出典: 金融庁「NISA を知る」(NISA 特設ウェブサイト、2026 年 7 月時点)
• 実際の投資判断はご自身の責任で行ってください。本ツールは特定の金融商品を推奨するものではありません

「何歳までにいくら貯めれば早期リタイアできるか」を知りたい方はFIRE達成年齢計算、毎月いくら積立に回せるかは年収の手取り計算と家計収支シミュレーターで確認できます。住宅ローンの繰上返済と投資のどちらを優先するか迷っている場合はローン繰上返済シミュレータと結果を並べて比べてみてください。手取りから積立・FIRE・ローンまでの計算の進め方は資産形成シミュレーションは何から始める?のガイドにまとめています。積立を続けて複数の資産クラスに分散している場合は、当初決めた配分から比率がズレていないかを資産配分・リバランス計算で点検できます。